また、今週金曜、UEFAはバルサに対してFFP違反で50万ユーロ（7800万円）の罰金を科すと発表。
バルサはSixth Streetに売却した25年分の将来的収入（2.66億ユーロ＝415億円ほど）の一部を正当な収入として提出しようとしていた。だが、UEFAはそれを拒否し、FFPに関連した誤った会計処理として罰金を科した。選手移籍以外の無形資産を処分したことによる利益は、規定上の関連収入はあたらないとしている。
レアルとバルサが行ってきたこれらの施策は財政的“レバー”と呼ばれ、UEFAの見解に反して、ラ・リーガでは許可されてきた。
現行のルールでは4年間の総損失を計算するため、バルサはFFPをパスできたが、来年は大きな障壁に直面することになる。
来年度のバルサは将来的な収入源を売却することで4億ユーロ（624億円）の資金を得ようとしていたが、それはFFPでは利益として認められなくなったためだ。
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また、レアルも2021-22年度の決算で2300万ユーロ（35.8億円）の利益を計上したが、UEFAは見方は異なる。
UEFAは、レアルがSixth Streetに3.6億ユーロで売却した将来的な権利から差し引いた3.16億ユーロ（492億円）の利益対価を除外しており、FFPの観点からすると、2.93億ユーロ（457億円）の大幅損失を出したことになるのだ。
それでもレアルがFFPをパスできたのは、4年間の損益が合算されたため。レアルはProvidenceというアメリカのグループにも将来的な権利を売却しており、これもUEFAのFFP遵守に影響を与える可能性がある。
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